【京都】グローバル上場メーカーで経理（財務/税務）の求人です！

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基本情報

ポジション: 【京都】経理（財務/税務）【プライム上場/リモートワーク週に2日程度可】

仕事内容: 経理部もしくは財務部にて下記の業務をご担当いただきます。
経営層とのやり取りも多く、各所提言ができる部署です。
■経理部（税務）
グループ全体の税務戦略立案・実行
・優遇税制の設備投資、事業展開への積極的な活用
・国際課税・移転価格税制に対応した最適スキームの構築・運用

■財務部（財務、FP＆A）
財務
・運転資金の最小化を目指したグループ資金効率の向上
・グループ内資金繰り・資金集中・資金配分の標準化
・共通化・自動化・資金調達・資金運用の継続管理・手法開拓など
FP＆A
・意思決定会計の仕組み高度化、FP＆A業務のバリューアップ等

配属部署は、これまでのご経験・適性・ご希望を総合的に判断し、決定いたします。配属部署は、これまでのご経験・適性・ご希望を総合的に判断し、決定いたします。

【魅力】
■会社が大きくなる過程に携わっていただくチャンスがたくさんございます。
様々なことにチャレンジしたい、ともに成長したい、という方はぜひご応募ください。

■入社後のキャリアステップ
経理部門内のローテーションの他、事業管理部門や国内外グループ会社の経理・管理部門へのローテーションを行いながら、様々なご経験を積んでいただける環境です。

【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある

勤務地: 京都府

必要な経験・能力: 【必須】
・上場企業、または同社と同規模程度の企業での税務もしくは財務の実務経験5年以上。
又は、税理士法人、大手銀行、証券会社での実務経験が5年以上。
・自ら探求・立案を実行して、チーム力を発揮できること
・調査対応、移転価格文書などで主要業務を経験　※税務の場合
・グローバルキャッシュマネジメント、運用、調達（借入・起債）などで主要業務を経験　※財務の場合

【歓迎】
・英語でのビジネスコミュニケーション
・国税庁、国税局での勤務経験
・海外勤務経験
・M&Aへの関与経験（国内・海外）
・マネジメント経験
・税理士資格

想定年収: 700万円～ 980万円

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仕事内容: 経理部もしくは財務部にて下記の業務をご担当いただきます。
経営層とのやり取りも多く、各所提言ができる部署です。
■経理部（税務）
グループ全体の税務戦略立案・実行
・優遇税制の設備投資、事業展開への積極的な活用
・国際課税・移転価格税制に対応した最適スキームの構築・運用

■財務部（財務、FP＆A）
財務
・運転資金の最小化を目指したグループ資金効率の向上
・グループ内資金繰り・資金集中・資金配分の標準化
・共通化・自動化・資金調達・資金運用の継続管理・手法開拓など
FP＆A
・意思決定会計の仕組み高度化、FP＆A業務のバリューアップ等

配属部署は、これまでのご経験・適性・ご希望を総合的に判断し、決定いたします。配属部署は、これまでのご経験・適性・ご希望を総合的に判断し、決定いたします。

【魅力】
■会社が大きくなる過程に携わっていただくチャンスがたくさんございます。
様々なことにチャレンジしたい、ともに成長したい、という方はぜひご応募ください。

■入社後のキャリアステップ
経理部門内のローテーションの他、事業管理部門や国内外グループ会社の経理・管理部門へのローテーションを行いながら、様々なご経験を積んでいただける環境です。

【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある

必要な経験・能力: 【必須】
・上場企業、または同社と同規模程度の企業での税務もしくは財務の実務経験5年以上。
又は、税理士法人、大手銀行、証券会社での実務経験が5年以上。
・自ら探求・立案を実行して、チーム力を発揮できること
・調査対応、移転価格文書などで主要業務を経験　※税務の場合
・グローバルキャッシュマネジメント、運用、調達（借入・起債）などで主要業務を経験　※財務の場合

【歓迎】
・英語でのビジネスコミュニケーション
・国税庁、国税局での勤務経験
・海外勤務経験
・M&Aへの関与経験（国内・海外）
・マネジメント経験
・税理士資格

その他の募集要項

雇用区分: 正社員

語学力: 不要

勤務時間: 08 : 15 ～ 17 : 15

休日･休暇: 完全週休2日制(土日祝日)
※年次有給休暇の計画的付与4日間あり

年末年始慶弔休暇夏季休暇有給休暇
結婚休暇、忌引休暇、罹災休暇、配偶者出産休暇、転勤休暇、出向休暇、公務休暇、伝染病隔離休暇、子の看護休暇、介護休暇、産前・産後休暇、生理休暇、育児休業、介護休業、ボランティア休暇

年間休日: 126日

想定月収: ～

条件･手当等: 賞与　年２回

通勤手当時間外手当
食事手当 6,000円、技術手当（会社規定により支給）、家族手当（18歳未満の子ども1人につき2,000円を支給)、住宅補助制度（入社以降に住宅補助制度の利用要件を満たす方について、申請された場合は月45,000円の補助を120ヵ月支給※会社名義で契約した借家（賃貸住宅）の家賃、自身が購入した持家の購入費用の一部を補助する仕組みです。）