一般企業の転職成功事例
転職の軸を明確に持ち、キャリアチェンジに成功!Big4から上場企業に転職した会計士の事例

- 業界Big4監査法人
- 年収900万円
- 業界上場企業 M&A担当
- 年収750万円
監査法人から企業へキャリアチェンジしたい!
Aさんは公認会計士資格を取得後、監査法人に入所されました。監査法人において現場主査として3~4名のジュニアスタッフのマネジメントを担当されていました。仕事にはやりがいを持って取り組んでいましたが、これからのキャリアを考えると、監査や内部統制支援という経営支援だけではなく、企業組織の一員として直接経営効率を高めて行ける経験を積みたいと考えるようになりました。
経験と志向に合った転職の軸を持つ
Aさんは、これまで監査法人1000名以上の上場企業が主に担当しており、学生時代に身につけた英語力を活かして海外駐在にも挑戦したいと考えていらっしゃいました。その結果、Aさんは転職活動における軸を、「上場、海外展開、長期就業」としました。最終的に、大手企業3社から内定を獲得されましたが、悩むことなくその内の1社に決めました。理由は、国外進出やM&Aを多く進めているという点で、主計業務に限らず広く経験を積むことのできる環境が整っていることもAさんの転職の軸と最もマッチしていたためです。
転職活動を始める前に「転職に何を求めるのか」を決めましょう
今回Aさんは、転職活動開始から約1ヶ月で転職先を見つけることができました。これは当初決めていた「転職の軸」を、最後までしっかりと持ち続けていたことが鍵となっています。転職活動をしていると、様々な情報が流れてきます。どれも魅力的な内容で、目移りしてしまうこともあるでしょう。そうなると、自分にはどこが合うのか、何を大切にしているのかが曖昧になり、最終的な決断ができなくなってしまいます。転職を始める際は、まず「何故・どんな・いつ」転職をするのか、イメージを具体的に持つことをお勧めします。
がわいた!
そんなあなたに
MS Agentの転職サービスとは
大手上場企業や監査法人、会計事務所(税理士法人)など、公認会計士の幅広いキャリアフィールドをカバーする求人をもとに、公認会計士専門のキャリアアドバイザーがあなたの転職をサポートします。
キャリアカウンセリングや応募書類の添削・作成サポート、面接対策など各種サービスを無料で受けることができるため、転職に不安がある公認会計士の方でも、スムーズに転職活動を進めることができます。

会計士が活躍する7つのキャリア
新着転職トピックス
-
【公認会計士の転職】完全ガイド|おすすめの転職先17選や年収相場、年代別転職のポイントなど
2025年03月05日 -
公認会計士の履歴書・職務経歴書の書き方!自己PRはどう書く?
2025年01月30日 -
40代の公認会計士は転職が難しい? おすすめの転職先や気をつけるべきことなど
2025年01月22日 -
【令和7年公認会計士試験】第Ⅰ回短答式試験の合格率は?結果の推移や合格発表後の流れもご紹介
2025年01月17日 -
難関国家資格なのに「公認会計士はやめとけ」と言われるのはなぜ?3つの理由を紹介!
2025年01月16日 -
令和7年(2025年)公認会計士試験の日程 試験から合格後の流れ
2024年12月25日
一般企業の転職やキャリアに関する悩みを
転職FAQで解決!
「ストックオプション制度」とは何ですか?
ストックオプションとは、会社経営者や従業員が自社株を、一定の条件を満たすことで、あらかじめ決められた価格で購入できる権利のことです。 年収を多く出せない代わりにストックオプションを付与し、優秀な人材を獲得している企業もあります。 高い時価総額で上場することができれば、大きなキャピタルゲイン(売却益)を得ることができます。 しかし、ストックオプション制度は企業によって様々ですので、入社前に転職先企業におけるストックオプションの制度を理解しておくことが重要です。
現在子育て中の会計士です。時短勤務等ワークライフバランスを保ちながら勤務できる転職先はありますか?
ございます。一般的に求人票に時短勤務可能などを強調して記載はされていませんが、相談に応じていただけるケースがございますので、まずは興味がある求人には、状況を伝えて応募することをお勧めいたします。 特に一般事業会社の求人の場合は、公認会計士など専門的な有資格と経験を有する方を求める需要が非常に高まっています。時短勤務や極力残業をしないような勤務等、状況に応じてご検討いただくことが可能です。 その他、監査法人や会計事務所等においても、非常勤での勤務も含めて前向きに検討いただけるケースが増えています。
インハウス会計士はどの程度増加していますか?
日本公認会計士協会によると、組織内会計士の人数は、2014年12月末には985名だったのに対し、2022年12月末には2,364名となり、2.4倍に増えています。 ※上記の数値には、事業会社勤務者以外に官公庁、非営利法人、教育機関、その他が含まれています。 【参考】 “組織内会計士ネットワーク”. 日本公認会計士協会 組織内会計士ウェブサイト http://paib.jicpa.or.jp/ (2022年12月末時点) 事業会社の経理財務、CFO/管理部長、内部監査、監査役などの求人募集で公認会計士資格を歓迎する求人は現在も増加傾向にあり、公認会計士資格をお持ちの方は転職において非常に有利な状況です。
事業会社に転職を希望している公認会計士です。公認会計士の会費は企業側で負担してもらえるものでしょうか。自己負担なのでしょうか。
弊社取引先企業では、概ね70%程度の企業様が会費を負担しています。ただし、企業によって社内規定が異なるので、応募前や面接の場で企業にしっかりと確認を取りましょう。 負担が無いケースとしては、公認会計士の採用がはじめての企業が多い印象がありますが、公認会計士採用を切っ掛けに規定が整備されるケースもあります。 因みに、弊社取り扱いの公認会計士求人については、事前に企業に確認を取るようにしているので、お気軽にご質問ください。
公認会計士としてCFOや管理部長を目指す時、どのようなキャリアパスになるでしょうか?
事業会社未経験の公認会計士の方が、CFOや管理部長のポジションに早く着くキャリアパスの王道は主に2つです。 一つは、IPO準備のプロジェクトリーダーとして入社し、IPO準備を通じて経営層の信頼を勝ち取り、経理部長、管理部長、CFOと短期間でステップアップする。もう一つは、投資銀行などでファイナンスのスキルを身に着けて、その後、スタートアップ、IPO準備企業、上場後数年程度のベンチャーにファイナンススキルを活かしてキャリアチェンジすることをお勧めします。近年はCFOに対する期待が、IPO達成ではなく、上場後を見据えた財務戦略・事業戦略となってきているため、後者のパターンでCFOになっていく方が増えています。 年収レンジとしてはざっくりですが800~1500万円くらいでオファーが出るケースが一般的で、フェーズに応じてストックオプション付与もあります。
を
相談できる!
求人を探す
勤務地で求人を探す
-
北海道・東北
-
関東
-
上信越・北陸
-
東海
-
関西
-
四国
-
四国
-
九州・沖縄