の転職成功事例

大手監査法人から未経験の事業再生コンサルティングファームに転身した若手公認会計士!

転職前
  • 業界Big4監査法人人数5000名
  • 年収600万円
転職後
  • 業界事業再生コンサルティング会社人数20名
  • 年収750万円

中小企業の経営幹部になりたいと考えて、公認会計士の資格を取得!

Hさんは、大学在学中に公認会計士試験に合格し、大手監査法人で上場企業及び上場子会社の財務諸表監査を経験されました。 順当にシニアスタッフにも昇格し、英語力の高さをご評価いただき、20代で海外駐在の経験を積むことも出来ました。順風満帆なキャリアのスタートでしたが、Hさんの中小企業の経営幹部になりたいという本来の目標には、なかなか近づけていないと感じていました。

中小企業の経営幹部、そして、更に地元地域経済の復興にチャレンジしたい!

中小企業の経営幹部になる目標に向けて、転職活動を始めた当初は、主に会計事務所、経営コンサルティングファームを中心に数件のベンチャー企業に応募されていました。その中で、元々は父親の家業を手助けしたい、そして、地元の地域復興に貢献したいという思いがあったことに立ち返り、事業再生の分野に興味を抱くようになりました。 未経験者には門戸が狭い領域ですが、会計のセンスはもちろん、若くガッツがある事に加えて、動機づけの強さが評価され、少数精鋭の事業再生コンサルティング会社の内定を頂く事が出来ました。

何故、それをしたいのか?動機づけの強さが公認会計士の転職成功の鍵!

企業の経営者と一体となって、会社の立て直しや、状況によっては売却を実行する事業再生の分野は、幅広い経験と専門性の両方が求められます。Hさんは実務未経験でしたが、事業再生に取り組む熱意と強い動機づけがあった事をご評価いただき、内定となりました。 監査法人でのご経験は、実務経験で差が付きにくい傾向にあるため、興味関心や熱意なども差別化の要素になります。興味を持たれた領域に対してキャリアアドバイザーと共に理解を深める事で、チャンスを掴むことが出来るかと思います。

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MS Agentの転職サービスとは

MS Agentは、公認会計士やUSCPAなどの有資格者や企業の管理部門に特化した転職エージェントです。
大手上場企業や監査法人、会計事務所(税理士法人)など、公認会計士の幅広いキャリアフィールドをカバーする求人をもとに、公認会計士専門のキャリアアドバイザーがあなたの転職をサポートします。
キャリアカウンセリングや応募書類の添削・作成サポート、面接対策など各種サービスを無料で受けることができるため、転職に不安がある公認会計士の方でも、スムーズに転職活動を進めることができます。

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公認会計士が外資系企業に転職するメリットは何ですか?

公認会計士が外資系企業に転職するメリットは、「自分のペースで仕事ができる」「日系企業に比べて年収が高い」の2つです。 外資系企業は良くも悪くも実力主義のため、成果を出すことができていればプライベートの時間も確保しながら仕事をすることができます。 また、日系企業に比べて年収が高い傾向がありますが、福利厚生は日系企業の方が充実しているため、年収と福利厚生のどちらを重視するかを検討する必要があります。

公認会計士は外資系企業でワークライフバランスを重視した働き方が出来ますか?

外資系企業は日系企業に比べて実力主義な傾向が強いため、自分で労働時間を管理することができます。 また、今では日系企業でもリモートワークを採用している企業が多いですが、外資系企業は日系企業よりもリモートワークが普及しているため、働き方という意味でも外資系企業ではワークライフバランスよく働くことが可能です。

公認会計士は外資系企業でどのような部門に配属されることが多いですか?

公認会計士が外資系企業に転職する場合、「アカウンティング部門」もしくは「ファイナンス部門」のいずれかが有力な選択肢となります。 アカウンティング部門は、日系企業でいう経理部に当たり、ファイナンス部門は日系企業でいうと予算管理部門と経営企画部門のちょうど間ぐらいの立ち位置になります。

公認会計士が外資系企業で働くにはどのようなスキルが求められますか?

公認会計士が外資系企業で働くには、本国の経営陣や従業員とビジネス的な会話ができるレベルの語学力が必要です。 また、本国の所在地にもよりますが、US-GAAP、IFRS/IASといった海外の会計基準と日本の会計基準の違いをしっかりと理解しておく必要があります。 日本の公認会計士だけでなく、USCPAなどを取得しておくと外資系企業への転職には有利になります。

公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは高いですか?

公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは決して低くはありませんが、IFRS(国際財務報告基準)に関する知識と経験がある方には転職のチャンスがあります。 また、一定の英語スキルも必要にはなりますが、入社時に極端に高い語学力が求められるわけではありません。 尚、管理職を目指す場合は本国や他国の拠点とやり取りをするためにも、英語力は必須となります。

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