コンサルティングの転職成功事例
大手監査法人からコンサルファームへ!熱意をアピールして内定を獲得した20代・公認会計士!

- 業界Big4監査法人
- 年収600万円
- 業界Big4コンサルティングファーム
- 年収580万円
監査に留まらずもっとクライアントに貢献したい!
Aさんは、大学在学中に公認会計士試験に合格し、大手監査法人で上場企業及び上場子会社の財務諸表監査を経験されました。アソシエイトでありながらインチャージ経験もあり、順調にキャリアを積んでいらっしゃいました。しかし、監査を通じてクライアントと接する中で、監査に留まらず更にクライアントに貢献できないものかと考えた末、弊社にご相談にお越しになりました。
初めは漠然としていたイメージが、面談を重ねるごとにビジョンが明確に
ご相談当初は、PEファンドに行きたいと考えていたAさんでしたが、ファンドの業務がどのようなものか、漠然としたイメージしかお持ちでありませんでした。根底では「クライアントに貢献したい!」という思いが強かったため、面談を重ね、会計士という専門性を活かしながら監査に留まらない貢献の仕方を考えた末、最終的にFAS系コンサルファームにご応募されることとなりました。
【やりたいこと】を明確に!動機づけの強さが公認会計士の転職成功の鍵!
先方からはこれからの成長を期待されるAさんでしたが、その分未経験領域にどれだけ熱意をもって取り組めるのかが、選考過程での評価基準となっていました。やりたいことは何なのか、ご自身の中で明確な動機付けができていたことで、先方にも熱意をうまくアピールすることができ、内定を獲得することができました。本当にやりたいことは何か、というのは難しいテーマではありますが、キャリアアドバイザーと相談し、うまく動機づけが出来た成功事例でした。
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コンサルティングの転職やキャリアに関する悩みを
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コンサルティングファームやアドバイザリーは、残業が多そうなイメージがあります。中には少ない法人もあるのでしょうか?
どの程度を忙しいとするかによりますが、繁忙期と閑散期で忙しさに変化がある監査法人よりは、恒常的にアサインが入るため、忙しい法人が多い印象です。中には比較的穏やかに働ける法人もありますが、コンサルタントの仕事は『提供するサービスの単価』×『労働時間』で給与が決まります。 経験や年収に拘らないのであれば、働きやすい事務所をじっくりお探しする事も出来ますが、その場合は一般事業会社をお勧めします。 また、キャリアが浅いうちはハードでもしっかりと経験を積み、ご自身のスキルを磨く事で『提供するサービスの単価』を上げていただければ、『労働時間』を落としても高い年収を維持する事が可能になります。
M&Aコンサルティングの業界で求められるスキル・能力とは?
公認会計士がM&Aコンサルティングの業界に転職をする場合は、まずは「財務デューデリジェンス」や「バリュエーション」といった財務調査・分析・シミュレーションなどの業務に携わって頂くことになるかと思います。 そういった観点から、M&Aコンサルの業界では、買収候補先企業の財務状況を正しく把握・分析するスキルは最低限必須なスキルとなると思いますが、その点においては会計監査の実務経験者であればさほど心配することはないでしょう。 一方で、M&Aコンサルティングの業界では、クライアントの立場になってビジネスを考える力、経営層の立場になってクライアントの今後をイメージする力など「クライアントファースト」の精神が問われますので、ただ財務分析をこなすというスタンスでは生き残っていけないでしょう。
コンサルティングファームへの転職の際、初年度の年収が下がるのは仕方がないことなのでしょうか。
現在、監査法人で働かれていると想定して、お答えいたします。 コンサルタントの年収は、提供出来るサービスの価値と労働時間で決まる傾向があります。 ご自身が未経験の分野を扱っているコンサルティングファームの場合、年収が下がる可能性が高いです。
戦略コンサルティングファームに行きたいのですが、監査業務の経験だけで行けますか?
戦略コンサルティングは、公認会計士資格や監査業務の経験が必ずしも必須要件になる仕事ではなく、論理的思考性や人間性などのそもそもの個人としての能力、また経営、事業、組織に関する総合的な知識や経験が求められます。 もちろん、公認会計士資格や監査業務経験も部分的に活かせる余地はありますが、戦略コンサルティングへの転職は、会計分野を専門とする職業からキャリアチェンジをするものと考えていただいた方が良いかと存じます。
事務所やコンサルティングファームへの転職を検討しています。大手より中小の方が、残業時間は少ないでしょうか。 30歳になり、キャリアアップしたいという思いがありますが、妻が出産を控えており、過度な残業は避けたいと葛藤しています。
法人の規模と残業時間は直接的な関連性はありません。 事務所やコンサルティングファームの場合、給与と労働時間が関連する傾向があります。 家族・家庭もキャリアの一部と考えると、一度、中長期的なキャリアプランを検討されることをお勧め致します。
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