MBAとは？

MBAは日本語では「経営学修士」と呼ばれ、資格のように扱われることもありますが、実際には大学院を修了したことを示す「学位」のことです。
MBAのコースを整えている大学院は「ビジネススクール」と呼ばれ、主に就職している社会人を入学対象としています。
そのため、大学院といっても研究者養成を目的としているわけではなく、あくまで経営者もしくは経営をサポートするビジネスのプロを育成することが目的です。

大学に所属する研究者によって学べる内容は異なり、例えば実務の場で生かせるような実践的な内容を教える大学がある一方で、「学」としての経営を体系的に学ぶアカデミック系のプログラムを提供する大学もあります。
学べる内容に違いがあっても、MBAプログラムの認証を行う国際機関（AACSB、AMBA、EFMD等）に認められている大学であれば、修了によりMBAホルダーとなる点では変わりません。実際にビジネススクールを選択する場合は、自分の学びたいことや身に付けたい知識に合った大学を選ぶことが求められます。

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公認会計士がMBAを取得するメリット

公認会計士がMBAホルダーとなる1つ目のメリットは、まず企業経営に関する幅広い分野の知識を学べるという点が挙げられるでしょう。
ビジネススクールは、企業の管理者・起業家に必要な知識を総合的に学ぶ場です。
監査業務や決算業務だけでなく、将来的にはコンサルタントとしてのキャリアを積んでいきたいという方の場合、ビジネススクールで学べる知見を活かすことができます。

2つ目のメリットは、幅広い人脈を作れるという点も大きなメリットです。
ビジネススクールには、将来的に管理職や経営に関わる人材になることを期待されているビジネスマンが数多く通学しています。就学中にそれらの人たちと出会い、友人となることで、有力なコネクションを形成できるでしょう。
特に海外のビジネススクールでは、高い意識を持ったビジネスマンが世界中から集まっているので、修了までの1～2年間の間にグローバルな人脈を作れます。
将来的に会計士として海外で活動していきたいと考えている方は、海外のビジネススクールへの通学がおすすめです。

さらに、MBAの取得により、クライアントや所属する法人・企業に対して、経営に関する一定の知識を備えていることを示すことができます。
特に外資系企業・銀行ではMBAホルダーへの評価が高いので、転職時に責任のある地位に抜擢されやすいです。

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公認会計士がMBAを取得するデメリット

一方でデメリットもあります。公認会計士がMBAホルダーとなる1つ目のデメリットは、1～2年間にわたってビジネススクールに通学しなければならないという時間的な問題です。
ビジネススクールの中には、土日に講義・ゼミを行い、働きながらでも通いやすくカリキュラムを組んでいるところもあります。
しかしその場合、土日の休日を返上して通うことになり、家族やプライベートの時間が犠牲になってしまいます。
平日の夜間に通う場合、残業などはすべて断る必要があります。
さらに授業、特にゼミの場合は予習が不可欠であり、そのための時間も別途確保しなければなりません。
こうした時間的な制約が生じるという点は、MBA取得を目指す際のデメリットといえます。

2つ目のデメリットは、大学に通うための費用です。
日本のビジネススクールの場合、例えば早稲田大学ビジネススクール（経営管理研究科・夜間主総合・夜間主プロフェッショナルコース）では、修了までの2年間で336万6,000円かかります。海外のビジネススクールではもっと費用はかかり、ハーバードビジネススクールは学費だけでも約13万ドル（1ドル100円で換算しても約1,300万円）必要です。
生活費等を含めると、さらに費用はかさみます。

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MBA取得した公認会計士のキャリアパス

MBAを取得すれば必ず昇進が約束されているわけではありません。しかし日本に進出している外資系企業のCFO（最高財務責任者）は、MBAホルダーであることが多いです。
将来的に企業の財務部門におけるトップ・管理者を目指したいという公認会計士の方は、MBAを取得しておくことが望ましいといえます。

ただし、国内外を問わずMBAホルダーとして高く評価されるのは、海外の上位校（スタンフォード、Insead、ウォートンスクール等）です。将来のキャリアパスに大きく影響するようなMBAを取得したい場合は、海外のビジネススクールに通うのが望ましいでしょう。

まとめ

公認会計士がMBAを取得することは、企業経営に関する幅広い知見を得られること、人脈を形成できること、転職の際の評価が高まることなどのメリットがあります。
一方で、ビジネススクールに通うには時間と費用がかかるので、実際に取得を目指す場合はその点注意が必要です。通学中に学資が不足して退学することになった、ということだけは避けましょう。

海外も含めてほとんどの大学には奨学金制度があるので、それを活用することで費用負担を少なくできます。もし入学を検討する際は、平行して奨学金についても調べておくことが大切です。